水土の技術研究会

協会概要
代表理事 菅原正孝

新型コロナ感染症が世界を席巻している最中、今ほど政治、経済、社会の在り方がこれほど問われている時はないと思います。感染防止のためにはワクチンその他の開発において医・薬学分野の奮闘に期待する面が大きいのは確かです。しかし、専門家によると、それ以上に大事なことは、日常的に自然免疫力をつけておくことだ、と耳にしたことがあります。つまり、抗生物質や抗ウイルス薬については、ウイルスの量を減少させるものの、完全に駆逐することはできないという。最終的に有効なのは、やはり生体の持つ自然免疫機能であり、そのための方策として、自然食品を中心とした食生活も重要な要素のひとつであるとのことです。
このように、現実に、早急な対応が迫られている問題を含め、今や、この地球上で「自然と人との共生」ということの重要性を痛感するに事欠くことはありません。廃棄物・排水処理分野でもそうです。持続可能な将来を考えると自然が有する浄化作用を有効に活用する工夫がもっとなされてもよいのではないか、という視点のもとで、土壌を中心に据えた汚水処理方式の研究・技術開発を不断に進めてきたグループや、その周辺技術を支えてきた人たちが集まって、この度「一般社団法人水土の技術研究協会」を設立することになりました。
土壌の優れた浄化力を最大限発揮させるための様々な工夫が細部に至るまでなされることが技術開発には必須です。「水土の技術」の心臓部は「ローテク」ですが、周辺には「ハイテク」も使われています。その絶妙な組み合わせが魅力でもあります。

代表理事 菅原正孝

運営方針

設立目的

~水土浄化技術の優位性を広く展開~

①本研究協会は自然循環型で品質が安定し維持管理コストの低減が期待できる自己完結型の「水土浄化技術」を中心とした周辺の技術開発と理論構築を進めるため研究者の結集を図ることを目的に設立する。

②我々の取組は、土壌による浸透・浄化作用で、雨水や汚水を大規模集中処理から、小規模で発生源で分散処理し大地に返す自然循環型、なおかつ自己完結型を目指した技術である。

③土壌の持つ浸透・保水・浄化機能を利用した水土浄化技術は、治水・利水・親水環境の分野にも寄与できる多機能性があり、自然環境との共生を目指すものである。

④本研究協会が提供する水土浄化技術は、単なる排水処理水の再利用ではなく、地球規模での異常気象が叫ばれる今日、水源確保に多くの労力を必要とする地域にとってはあらたな「水源」の選択肢となる可能性をも有している。

適用事例

~水土浄化技術を応用した各種事業~

①上下水道が未整備な地域、郊外型コンビニ等での汚水処理用装置

②地震・津波等の災害避難地における移動可能なトイレ汚水処理用システム

③都市部における広域避難地・公共施設・大型病院等における汚水処理施設

④公共事業等における総合排水処理・再利用施設

⑤宅地開発・工業団地開発における全量敷地内処理施設

⑥都市部におけるヒートアイランド抑制装置:屋上緑化・壁面緑化装置への給水・散水装置

⑦河川流域総合治水対策における流出抑制施設

⑧発展途上国向け高度処理型下水処理場・分散型汚水処理施設

運営基本方針

01 トイレで発生する汚水を、水土浄化システムで修景用水にして循環再利用することにより、上水道の利用量を低減し環境に良い社会を実現する。
02 現場施工が主であった旧型の水土浄化システム(エコ浄化システム)は、資材を分散して運び、作業員が現場で施工を行うので工期も長かった。その点を本協会の参加会員が持つ技術により改良を施し、工場で製品化することで、工期短縮とコスト縮減、環境負荷の低減を図る。
03 小型(400回/日)から中型(2400回/日)を中心に標準タイプとして製品化する。
04 現場施工については、その地域の状況によって多様な条件が存在するため、現地の事情に通じた設計事務所や施工企業と協働して行うことで対応する。
05 水土浄化システムの機能部分(キーデバイス)は、指定製造業者で製造し供給を行うことで、性能の安定と会員企業の独自技術を付加できる仕組みとする。
06 水土浄化技術はさらなる研究を通じて学問として確立することが必要であるため、多くの研究機関・企業・個人を広く募集し結集を呼び掛ける。

概要

名称 一般社団法人 水土の技術研究協会
会長(代表理事) 大阪産業大学名誉教授 菅原正孝
本部所在地 〒170-0002 東京都豊島区巣鴨4丁目13-19 ワイザー巣鴨2F
設立 2020年11月

入会案内

会員種別と会費

会員の種別 資格 入会金 年会費
正会員 研究開発を担当する学識経験者、研究者および賛助会員から推薦された個人 無料 1万円/学生5千円
賛助会員 本協会の設立趣旨に賛同し、事業の普及に努める法人 5万円 10万円
特別会員 民間および公的研究機関、並びに研究機関所属の個人 無料 無料

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※年度途中で入会される場合の年会費は、入会時期が、上半期(4月から9月まで)の場合は年額の全額、下半期(10 月から翌年3月まで)の場合は 年額の半額とします。

※本会の年度は、4月1日から翌年3月31日までです。

入会手続

インターネット(パソコン、スマホ等)で申し込む

入会申込フォームより、必要事項を記載して送信ください。

②ご本人確認のため、メールを送信します。

③メールに記載されたリンク先にアクセスして、申込手続きを完了してください。

④入会手続完了メールを送信します。

申込用紙で申し込む

①入会申込書のダウンロードはこちらから。

②必要事項を記入して、下記のいずれかにお送りください。
FAX:03-6903-0175
Mail:info@suido-tech.or.jp